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日本語教員養成課程専門科目履修要領 (2008年か2008年以前に新入学の場合はこちら) １． 履修規定は学生便覧と履修規定ページを参照すること。 ２． 規定の変更、また、年度により適用される規定が異なる場合があるので、年度のはじめには必ず履修規定を確認し、質問があれば、光信（６C）か林（５B）に問い合わせること。 ３． 各区分の科目を合計３４単位取得しなくてはならない。未履修の日本語教員養成課程科目がある限り、科目を取り終えるか課程登録を取り消すまで、登録時にエラー・アラームの表示が出る。なお、日本語教員養成課程新規登録は各学期の始めに可能であるが、登録の取り消しは年度の始めのみ可能。 ２．履修方法 1) 日本語学A, B, D, E、日本語教育法A, B、日本学研究A~Dは、それぞれ、どれからでも履修できる。また同時に履修することもできる。ただし、日本語学Cについては、すでに日本語論A，Bを履修した学生を対象にしているので、日本語論AあるいはBを履修せずに日本語論Cの履修を希望する場合は、担当教員に相談すること。 2) 日本語教育法A，Bと日本語教育実習演習の履修は、日本語教員養成課程登録を必要とする。 3) 日本語教育実習演習 a. 履修するためには、日本語教員養成課程に登録し、専門教育科目（80点以上）、教養教育科目（75点以上）、「日本語教員養成に関する専門科目」(80点以上)の平均点の基準を充たしていなければならない。 b. 原則として、「日本事情に関する科目」と「異文化間コミュニケーション論」を除く「日本語教員養成に関する専門科目」の必要単位をとりおえていなければならない。ただし、留学などでこの要件をみたすことが困難な場合は、事前に担当者（林、光信）に相談すること。 c. 次の学期に日本語教育実習演習の履修が可能かどうかを知らせる日本語教育実習演習履修可否判定が送られる。判定通知は、日本語教育実習演習を履修するか、あるいは、日本語教員養成課程履修登録を取り消さないかぎり、学期ごとに送られる。 d. 穂谷中国交流センターでは、中国のいくつかの大学に日本語インターンを派遣している。このプログラムに参加することによって日本語教育実習演習単位を認定されることがある。中国日本語インターンプログラムの内容などに関しては、中国交流センターに問い合わせること。 4) 将来の計画を立て、それにしたがって（逆算して）履修計画をたてるように。特に、次の人は、それぞれの試験の準備が十分できるよう、３年次か４年次前期に日本語教育実習演習を履修することがのぞましい。 a. ４年次に国際交流課日本語ＴＡインターンシップ（卒業後に提携校へ日本語の補助教員として派遣するプログラム）に応募する人（なお、応募時にすでにTOEFL500点以上であること、および、日本語教育能力検定試験を受けていることが必要、そして、教職課程をとっていることが望ましい。） b. 日本語教育能力検定試験 (年１回10月～11月ごろの予定)を受験する人 ３．日本の公立学校教育の場（中学校・高等学校）での日本語教育に興味がある人は、教員免許状を同時に取得すること。 ４．アジアでの日本語教員職、関西外大国際交流課派遣のＴＡインターンシップ、日本語教育を専門とする大学院への進学などを考えている人は、日本語教育能力検定試験に合格できるように準備すること。 ５．掲示板および日本語教員養成課程のホームページ（ガイダンス、ゲストスピーカーのプレゼンテーション、学内外の研究会、求人案内、卒業生からの便り等を掲載）を見ること。 ６．来年度「日本語教育実習演習」履修希望の人は。。。 1) 履修質問票(doc) (pdf.) に記入して、光信（6C、mitsu@kansaigaidai.ac.jp）に提出すること。登録時にクラスが指定された場合は、原則として、そのクラスに登録すること。 2) 日本語教育実習演習履修要領を読んでおくこと。 3) 後期に実習演習を受講する場合も、チューターなど教室外活動については随時受け付けているので、日本語教員養成課程学習者支援の欄を見て応募すること。
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１．履修規定は学生便覧と該当の履修規定ページ（２００６年か２００６年以前、２００７年～２００８年）の各区分の科目を合計３４単位取得しなくてはならない。未履修の日本語教員養成課程科目がある限り、科目を取り終えるか課程登録を取り消すまで、登録時にエラー・アラームの表示が出る。なお、日本語教員養成課程新規登録は各学期の始めに可能であるが、登録の取り消しは年度の始めのみ可能。 規定の変更、また、年度により適用される規定が異なる場合があるので、年度のはじめには必ず履修規定を確認し、質問があれば、光信（６C）か林（５B）に問い合わせること。 ２．履修方法 5) 日本語論Ｉ，ＩＩ、（ＩＩＩ）、日本語教育法Ｉ，ＩＩ、日本学研究Ｉ，ＩＩ，（ＩＩＩ）は、いずれも、Ｉ，ＩＩ，（ＩＩＩ）のどれからでも履修できる。また、Ｉ，ＩＩ，（ＩＩＩ）を同時に履修することもできる。ただし、日本語論ＩＩＩの授業内容は、すでに日本語論Ｉ，ＩＩを履修した学生を対象にしているので、日本語論ＩあるいはＩＩを履修せずに日本語論ＩＩＩの履修を希望する場合は、担当教員に相談すること。 6) 日本語教育法Ｉ，ＩＩと日本語教育実習演習の履修は、日本語教員養成課程登録を必要とする。 7) 日本語教育実習演習 a. 履修するためには、日本語教員養成課程に登録し、専門教育科目（80点以上）、共通教育科目（75点以上）、「日本語教員養成に関する専門科目」(80点以上)の平均点の基準を充たしていなければならない。 b. 原則として、「日本事情に関する科目」を除く「日本語教員養成に関する専門科目」の必要単位をとりおえていなければならない。ただし、留学などでこの要件をみたすことが困難な場合は、事前に担当者（林、光信）に相談すること。 c. 次の学期に日本語教育実習演習の履修が可能かどうかを知らせる日本語教育実習演習履修可否判定が送られる。判定通知は、日本語教育実習演習を履修するか、あるいは、日本語教員養成課程履修登録を取り消さないかぎり、学期ごとに送られる。 d. 穂谷中国交流センターでは、中国のいくつかの大学に日本語インターンを派遣している。このプログラムに参加することによって日本語教育実習演習単位を認定されることがある。中国日本語インターンプログラムの内容などに関しては、中国交流センターに問い合わせること。 8) 将来の計画を立て、それにしたがって（逆算して）履修計画をたてるように。特に、次の人は、それぞれの試験の準備が十分できるよう、３年次か４年次前期に日本語教育実習演習を履修することがのぞましい。 a. ４年次に国際交流課日本語ＴＡインターンシップ（卒業後に提携校へ日本語の補助教員として派遣するプログラム）に応募する人（なお、応募時にすでにTOEFL500点以上であること、および、日本語教育能力検定試験を受けていることが必要、そして、教職課程をとっていることが望ましい。） b. 日本語教育能力検定試験 (年１回10月～11月ごろの予定)を受験する人 ３．日本の公立学校教育の場（中学校・高等学校）での日本語教育に興味がある人は、教員免許状を同時に取得すること。 ４．アジアでの日本語教員職、関西外大国際交流課派遣のＴＡインターンシップ、日本語教育を専門とする大学院への進学などを考えている人は、日本語教育能力検定試験に合格できるように準備すること。 ５．掲示板および日本語教員養成課程のホームページ（ガイダンス、ゲストスピーカーのプレゼンテーション、学内外の研究会、求人案内、卒業生からの便り等を掲載）を見ること。 ６．来年度「日本語教育実習演習」履修希望の人は。。。 2) 履修質問票(doc) (pdf.) [２００６年か２００６年以前に新入学の場合は、履修質問票(doc) (pdf.) ] に記入して、光信（6C、mitsu@kansaigaidai.ac.jp）に提出すること。登録時にクラスが指定された場合は、原則として、そのクラスに登録すること。 4) 日本語教育実習演習履修要領を読んでおくこと。 5) 後期に実習演習を受講する場合も、チューターなど教室外活動については随時受け付けているので、養成課程学習者支援の欄を見て応募すること。
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